アパレル・ファッション業界向け（販売・受注・在庫）一貫管理システム「NET SHOP HELPER」をリリース 2010/10 複数ネットショップ（モール）への商品UP・受注管理・メール一括配信・商品ピッキング・多モール間での在庫調整。 複数実店舗（リアルショップ）でのPOSレジ連携にて、販売管理・在庫管理。 ハンディーターミナル連携での、仕入れ管理から棚卸まで。 アパレル・ファッション業界特有の色・サイズなどのSKU単位での商品タグ発行機能も搭載。 オールインワンシステムで管理できるパッケージです。

新サービス「Power＠RanKing」をリリース 2010/04 SEO(検索エンジン上位表示)対策サービス「Power＠RanKing」サービスを開始。 Yahoo JAPAN＆Googleに特化した完全成果報酬型サービスを安価にてご提供致します。

新サービス「Power＠Support」をリリース 2009/07 お客様のニーズに応える形で、パソコン・サーバー・ネットワークなどのトラブル解決を図る「Power＠Support」サービスを開始。 IT業界の最前線で活躍をする経験豊富なエンジニアがお客様の担当SEとして全面サポート致します。

ITソリューション事業部開設 2009/06 ITソリューション事業部（旧・人材育成事業部）を開設いたしました。それに伴い、 秋葉原研修センターを東京事業所に統合いたしました。

新商品「EC＠LINK」をリリース 2009/04 お客様の商品販売方法が、店頭販売からネット販売重視になりつつある昨今。 お客様のニーズに応える形で、ネットショップ販売での在庫管理システムと実店舗店頭販売による在庫管理システムを連携。 商品在庫を一元管理できる「EC＠LINK」をリリース。 同システムは、在庫管理だけではなく、売上管理、商品発注/仕入管理・納品管理までもを一元化。 「良いものを安く」をコンセプトに開発された、同商品は、好評発売中。

サービス強化「ソフトウェア開発サービス・インフラ構築サービス」のご案内 2009/01 市場の要求に応える形で、従来より行ってきたソフトウェア開発サービス・インフラ構築サービスを内容・チーム構成ともに強化。 ソフトウェア開発サービスでは、開発拠点である熊本事業所を強化。 様々な開発案件を低コストにてのローカル開発（国内版オフショア開発）を実現。 インフラ構築サービスでは、インフラ設計〜導入までの低コストでのサービスを実現。現在両サービス共に、お客様に好評をいただいているため、更なるサービスの強化を検討中。

秋葉原研修センターを開設 2008/07 東京都千代田区に人材育成、研修目的として、「秋葉原研修センター」を開設。

プライバシーマーク認証取得 2007/04 平成19年4月にプライバシーマーク認証取得。

人材育成事業部を設立 2007/01 平成19年1月に人材育成事業部を設立。

新商品『POWER＠Order』をリリース 2006/07 オーダー登録、テーブル管理ができるレストランPOSシステム。POWER＠Orderは、業務効率UP、顧客満足度のUP、的確なテーブル管理、売上・利益のUPを実現できます。

新商品『POWER＠POS�U』をリリース 2006/06 非接触ICカードに対応したポイント・顧客管理の機能をPOSシステムに対応しました。POS1台で売上登録だけでなく、簡易的な売上管理及び顧客管理が可能になります。

熊本開発センターを開設 2005/07 熊本県熊本市にソフトウェアの開発拠点として、熊本事業所を開設。

新商品「Pocket@Mobile（ポケモバ）」のご案内 2005/06 非接触ICシステム”FeliCa”技術によるFeliCaポケットユニットを端末とする”Pocket@mobile(ポケモバ)”サービスを市場に投入。 これに伴い”Power-POS”を”Power@POS”に変更、各製品のロゴを一新。

「POS連動、携帯にメール」小売店向け支援システム モバイルポイントシステム　「Mob@poss（モバポス）」 -日刊工業新聞 2005/01 ITCネットワーク株式会社の運営する POSシステムと連動して携帯電話に販促メールを即時に 送れる小売業向けロイヤルティー・マーケティング支援システム ”Mob@Poss（モバポス）”の導入。

「Power-REG」のご案内 2004/11 ”Power-POS”販売開始以来の市場の要求に応える形で、”Power-POS”にグレードアップできる廉価版レジシステム”Power-REG”を市場に投入。

平成16年度中小企業経営革新等対策費補助金 2004/08 POSシステムの研究開発事業に関して、経済産業省　平成16年度中小企業経営革新等対策費補助金（中小企業ベンチャー挑戦支援事業のうち実用化研究開発事業）の交付決定を受ける。